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資料テレワーク・チュートリアル
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    オフィス

    テレワークの導入によって、テレワーカの仕事場であるオフィスは本来のベースオフィスの他に、企業が自社の支店や営業所等を利用して設置するスポットオフィス、民営または公営の共用型サテライトオフィス、そして自宅のホームオフィスと多様な形態が派生してきます。さらに、PCの小型化により、移動中の車内や機内も仕事場とすることが可能になりましたが、これをモバイルオフィスと呼びます。

    ここでは、テレワークの効果的な導入を支援するために、これらの多様なオフィスをどのように創っていけば良いのかを考えてみましょう。

    それぞれのテレワーカの主要な仕事場は、仕事の内容や、個人の好みによって、ベースオフィスであったり、ホームオフィスであったりと異なってきますが、どのオフィスでも一定の基準以上の作業環境が必要になります。このための環境整備にはコストがかかりますが、一定規模以上でテレワークを導入することでベースオフィスのスペースの削減が可能になり不動産コストが下がります。また、テレワークによる業務効率の向上、有能な人材の定着率向上というメリットは、テレワークのためのオフィス整備コストを補って余りあるものと考えます。

    オフィス環境の整備にあたっては、次のような項目を考慮すべきでしょう。

    1. 執務スペース 一人あたり６?程度

    2. 通路の幅 1.2m程度

    3. 照明 作業に必要な照度の確保、反射防止処理

    4. 騒音 45 dB(A)程度以下

    5. 空調 温度・湿度の調整、換気の確保

    6. 安全性 地震・火事等の災害時に危険なく避難できること

    7. 通信手段 電話およびネットワーク接続の確保

    8. 家具 PC等を考慮した机上の作業面の確保、安定な椅子

    PCや携帯電話の配備についてはすでにあるものとして言及しませんでしたが、これらももちろん必要になります。

    テレワーク導入を契機に、ベースオフィスのノンテリトリアル化を図るなど、オフィス空間、機能を大幅に見直すことが望まれます。　特に、業務の性質を考え、その生産性が最も高まるようにするとともに、レイアウトの変更がフレキシブルに安価にできるような設計にしておくことが重要です。

    欧米では、不動産コストの削減だけでなく、さまざまな目的でオルタナティブ・オフィスの戦略がとられています。その目的としては、例えば、チームの協同作業を促進するものや、周囲の雑音を逃れ 集中できる空間を提供するものなどがあります。働きやすいオフィス空間は、テレワークなどのフレキシブルなワークスタイルとともに、優秀な人材の確保にとって重要であるため、積極的に取り組まれています。

    個々のオフィス形態については、それぞれのページをご覧ください。
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