今年の冬は例年になく寒いためか、インフルエンザが流行しており、やむなく会社を休むサラリーマンも多いことと思われる。
ある米国の調査によるとテレワークの効用として社員の欠勤率の低下が上位にランクされている。 少々の風邪をひいた位ではマスクをして出社するのがサラリーマンの掟と心得ている我々には、なにやら次元が低いようにみえるが、日系の米国現地法人にて米国人を雇用した経験をもつ筆者はなるほどと思う。 米国企業にとって欠勤率を少なくすることはきわめて真面目なテーマなのである。
大事な仕事がたまっているのに、部下から朝起きて調子が悪いからと電話がある。日本人ではこのような時、病気であっても病休とはせず年次休暇を消化するのが普通だが、米国では病休として処理するから年間労働日数はその分減少することになる。 もっとも欠勤理由は本人の具合が悪い場合ばかりではない。 子供たちが病気になったら、その面倒をみなければならない。何事につけ家族第一の米国ではよくあることである。
テレワーカは多少体調が悪くても、あるいは家族の具合が悪い場合でも在宅で仕事ができるので欠勤扱いにしなくてすむ。 そのような場合には平常時より多少、仕事の能率は悪くなるだろうが、無理して会社に出てきて周囲に風邪のビールスをまき散らしたり、子供の心配ばかりして仕事が身に入らないというよりはずっと合理的である。
そういえばマスクというのは、ごく日本的な習慣であり米国では見かけたことがない。 周囲に対して気配りをしつつ、無理を承知で出社していることを表現しているが、風邪をひいたらできるだけ早く直すことに努めるのが本人にも周囲に対してもいいのだろう。しかしわかっていながらそうはいかないというのがサラリーマンの悲しい性である。テレワークのような柔軟な勤務制度が普及することになれば、このような不合理も少なくなり、国民医療費も少なくてすむのではないかと思う。 （２月５日）